日本の大企業は初任給が横並びであり、大卒で22万円程度、大学院卒で24万円程度であまり差別化がされておらず、ベンチャー企業や外資系の企業に比べて少ないといわれています。大企業は年功序列のシステムにより、年齢を重ねた後はそれなりの給料がもらえるものの、若いころの給料は控えめである…といったイメージを持っている方も多いかもしれません。
しかしながら初任給やそういった情報だけで日本の企業を就職先の候補から除外するのは早計かもしれません。なぜならば、キッチリと収益を確保できていてそれを社員に還元する気のある企業は、一年目から給料を大きく上げる前提で初任給を設定しているため、意外と年収が高くなることもあるためです。
今回は私の経験と調べた情報から、大企業の給料の上がり方について解説していきます。
研修期間明けに給料が上がる
まず初めに給料が上がるタイミングとしては、研修期間開けです。企業の多くは新入社員にたいして研修期間を設けており、研究室の同期に話を聞いた結果だいたい3か月が研修期間という企業が多いようです。
そして研修期間を終えて正式に正社員になったタイミングで1万円程度の昇給があります。もちろん、すべての大企業で必ずあるというわけではないでしょうが、自身の経験と研究室の同期の話を聞く限り珍しい話ではなさそうです。
立った1万円かと思うかもしれませんが、残業代やボーナスを計算するときのベースとなる基本給が5%程度上昇すると考えれば、悪くない数字ではないでしょうか。
1月or4月に給料が上がる
1月や4月は昇給の時期ですから、それを大企業の収入が低くないという根拠に使うのはおかしいと思われるかもしれません。しかしながら、企業によっては1年目の昇給はそれ以降の昇給とはシステムが異なり、大きく収入が上がるタイミングであることが多いのです。
というのも大企業（の一部）は社員の給料を低く見せるために初任給を低めに設定し、就職後翌年の昇給のタイミングで大きく基本給を上げるというシステムを採用しているからです。
なぜこんな回りくどい真似をするかといえば、株主や取引先からの反感を買うのを避けるためというのが大きな理由でしょうか。この辺りの事情については以下の記事で詳しく書いています。
例えば日本一の大企業であるトヨタは、この最初の昇給のタイミングで2万円以上もの昇給をすると言われています。一年目からこれだけの昇給があることと、ベンチャー企業などに比べてボーナスの係数が一般に高いことを考慮に入れると、大企業の初年度の収入が一概に低いとは言えないのではないでしょうか。
まとめ
大企業は1年目から給料の上がる機会が多く、「若いうちは稼げない」というイメージは捨てた方がいいかもしれないよ、というのが今回私が主張したかったことです。
まあ結局、「企業による」としか言えないので、断言できるような情報は多くありませんが、初年度から給料が上がるシステムもあるということを理解していただければ幸いです。
以上です。
